転職活動が長引くと、交通費も意外とかかっていくもの。1社で採用が決まれば良いですが、そうは都合良くいかないのが現実でしょう。中途採用の面接では、1回の面接だけとは限りませんから、余計に痛い出費です。交通費について一般的な考え方やもらえる場合の内容を紹介します。
交通費は支給されない場合が多い
面接の交通費は、支給されない企業が多いと基本は考えていたほうが良さそうですが、一部を支給、条件によって支給など、支給されたとしても企業によっての対応がまちまちになります。
転職を考えて遠方から来ている方にとっては、万単位の交通費がかかることもありますから、いくらかでも交通費が支給されればありがたいものです。ただ、近場からの応募者も当然いますし、自らが望んでその企業に応募しているのですから、自分だけが「交通費がかかって…」とは主張しにくいものです。
また、交通費が支払われる場合は求人票に詳細規定が記載されている場合もありますので、何の記載もない場合には、基本的に交通費は支払われないと考えておいて問題ありません。
面接の交通費が出ないことを前提にするなら、面接の受け方や交通手段を工夫し、うまく節約することがポイントです。
面接の段階で、交通費が出せないために諦めざるを得なくなったなどということがないように、転職活動をするためには、事前にお金の準備も必要になってくる方もいるかもしれません。転職活動においては、そのあたりは自分で調整しておきたいものです。
最終面接では支給されるところもある
このように、基本的には面接の交通費は支給されませんが、中途採用では二次面接、三次面接、役員面接までの場合もあります。企業によっては最終面接に進んだ場合に交通費が支給されることはあります。
支払われる場合は以下の5つのパターンのなかのどれかになっていることが多いです。
- 対象者全員に同金額を支給
- 実費を支給（金額の上限有）
- 実費を支給（金額の上限無）
- 片道実費を支給（金額の上限有）
- 片道実費を支給（金額の上限無）
といったように、決められた支給形態のお知らせがあるはずです。応募者からすれば、上限があるにしても無いにしても、実費を支給してくれる企業は遠くても面接を受けてみようという気になりやすく、企業としては優秀な人材のためには交通費は支給するという姿勢が見られます。
ただ、遠方からの応募者は、飛行機や新幹線・電車利用、バス利用など交通機関によっていろいろ差が出ますから、実費といっても多くは一番安いルートでの交通費となることがほとんどになります。それでも、支給してくれるだけ良い企業だといえるでしょう。
交通費をもらう際には領収書が必要
交通費支給の際には、企業へ提出する書類上の手続きがありますから、案内に従って用意しておかなければならないものがあります。基本的には宛名の記載された領収書が必要になります。
宛名が必要な場合、新幹線、飛行機などは窓口でもらうことになります。市内の電車・バスなどは駅や営業所などでもらうことになりますが、市内区間の領収書は不要な場合もあります。交通費が支給される場合、市内の交通手段についてはどうすべきか確認しておくと安心です。
交通費が支給される場合、面接日に即支給となることがほとんどですから、利用した交通手段の旅券の領収書や、面接会場までの経由駅や路線での運賃などをすぐ提出できるようにしておきましょう。領収書の宛名は自分の名前とし、受け取りには印鑑が必要になります。三文判で構いませんから必ず用意するようにしましょう。
何か不明な点があれば質問することは構いませんが、あまり細かな金額までをしつこく聞くと、採用が決まったわけでもない人材ですから、良くない印象を与えかねません。支給のない企業が多い中、支給してくれるだけ良い企業なのですから、あくまでも「いただく」という姿勢を忘れないようにしたいものです。
領収書の宛名は事前に企業に確認する
交通費を支給してもらうための領収書の宛名をどうするかは、企業によって規定が異なります。基本的には支給条件については面接前に案内があります。
交通費がもらえる場合、「会社名」と「個人名」のどちらかになりますが、企業に前もって確認しておきましょう。基本的には「個人名」が必要となるケースが多いので、確認するのを忘れてしまった、もしくは確認する時間がない場合は、「個人名」で宛名をもらっておくことをおすすめします。
受領書にはルート・手段・費用を記載する
交通費が支給される場合は「交通費受領書」という書類を受け取り時に記載することがあります。
この受領書には、どういうルート、経路で来たのか、交通手段、それぞれにかかった費用を記載します。その際に領収書とあわせて企業に提出し、引き換えに交通費を支給してもらうという流れになります。ですので、交通費はトータルの費用だけでなく、交通手段、経路まで記録しておくことが必要です。
嘘をつかず正直な額を申告する
せっかく企業が面接の交通費を支給しようとしているにもかかわらず、わからないだろうと思って、水増し請求をしてはいけません。きちんと調べられるとわかってしまいますし、非常に危険な行為です。
その場で指摘をされたらアウトですし、もし、全額をもらって帰路に着いたとしても、後から発覚するとそういう人材だったとして扱われます。1円でも多く請求することは不正行為であり、発覚した場合には採用取り消し等のリスクもあります。
不正の可能性という点では、面接の交通費支給を善意でしている企業にとってリスクも抱えることになっているのです。企業としては、面接や内定を断られないようにしている意図もありますが、それでも断られてしまったら、辞退者には交通費をかけた支払い損になるわけですから、こういうリスクも抱えているのです。嘘・虚偽の金額やルートではなく、正直に、正しい金額を申告することが重要です。
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