手書きで書いていた履歴書、もう少しで完成のところだったのに、うっかり書き間違えてしまった！書き直すのにも時間がかかるし、修正テープや修正液できれいにすれば問題ないと考えている方もいるかもしれません。
今回は、修正テープ、修正液の使用の影響や、修正したい場合の正しい手順を解説します。
修正テープ・修正液の使用は原則NG
まず、基本的に修正テープ、修正液を使って間違いを修正するのはNGです。そもそも、一般的に、公的な文書の修正に修正液を使うことはNGとされています。そして、履歴書は会社に対して送る自分の学歴、職歴等を記載した正式な書類なので、修正テープなどの使用はNGであると考えるべきです。
NGである理由は、そういった修正ツールを使う、それを認めるということは、修正の跡が残り「書類の内容の捏造に繋がる危険性がある」からです。
ビジネス社会一般で使われる契約書も、当然、修正液、修正テープを使うことはありません。契約内容がどの段階で修正されたのか、後からわからなくなってしまいますし、トラブルの元になります。
契約書はミスプリントしたら修正して再度プリントします。それと同様、履歴書も書き間違えたら「書き直し」がベストです。
「文字を消せるボールペン」も使わないほうがベター
「修正跡が残る」というのは修正テープ、修正液の使用がNGとされる理由の一つですが、だからといって「消せるボールペン」なら消した後がきれいになくなるからそれでOKかというと、そういうわけでもありません。
上で説明した、文書の改ざん、捏造の危険性は変わりません。また、自分が意図していないタイミングで消えてしまうという危険性もあるのです。
というのは、現在発売されている「書いた文字を消せるボールペン」は、（摩擦時の）熱で消えるようなインクを使用しています。
そういった性質上、応募先の企業に到着してからも、こすれて熱が出やすい環境下であったり、トナー印刷のコピー機、プリンターなどプリントした場合、印刷時の熱で消えてしまう可能性があります。
また、夏場など、郵送時に車内やバイクの荷台が高温だと消えてしまう可能性もあります。
以上から、文字を消せるボールペンの使用はおすすめできません。
修正の有無は採否に影響するのか
履歴書を修正テープや修正液で修正していた場合、採用、不採用の選考に影響はないとは言えません。
100％影響するとは言えませんが、修正跡のある履歴書とそうではない履歴書では印象が異なることは否めません。修正跡があるところは無条件で不採用、という企業もありますし、特に問題ないというケースもあります。
ただ、少なくとも応募者が採用予定人数より多かった場合、同じような条件の応募者であれば、履歴書の修正がない方が印象が良いのは間違いないでしょう。
逆に、修正したけど採用になったというケースもありますし、応募先の考え方次第です。最近では、修正については気にしないという企業も出てきていますが、人事担当者レベルで大丈夫なものでも、部門長や役員面接レベルではNGになっているケースもありえますので、修正は極力、しないほうが無難です。
一つの考え方としては「修正テープの使用くらいで落とす企業なんて非合理的だから落としてくれて良かった」と割り切るのも考え方としてはあるでしょう。ただ、そう考えるのであればパソコンで履歴書を作成して送るほうがより合理的だと言えます。
「二重線と押印」が正しい修正のマナー
では、本当に軽微な書き間違いで、全体への影響もほとんどないような場合、もしくは、企業が指定した専用の履歴書で1枚しかないような場合、どうすれば良いのでしょうか。こちらは、正しい訂正方法とされる手順があります。
修正方法としては、以下の手順となります。
- 間違えた個所に二重線を引く
- その線に重ねるように訂正印を押す
訂正印はシャチハタではない印鑑を使ってください。
そして、その上もしくは近くの空いているスペースに正しい文字を記述する、という手順です。
これが正しい方法ではありますが、企業側としては「修正のない完璧な履歴書」を受け取ることを大前提としていますので、その方法を採ったとしても、不利になる可能性はゼロではありません。
書類選考で評価される最も大きな要素が履歴書です。字がどうしても汚いという人は、パソコンで作成してプリントするということを考えても良いでしょう。
修正箇所が複数の場合は書き直す
上記の修正方法を採ったとしても、押印が2個も3個もある、というのは非常にみっともない出来栄えになってしまいます。
限界は1か所、と考えておくほうが良いでしょう。2か所以上間違えてしまった場合は、始めから書き直すことにしたほうが無難です。
どうしても手書きで送らなければいけないところ以外は、パソコンで作成しても良いでしょう。自分の価値観、考え方として「パソコンの履歴書を受け付けないところは不採用でも良い」と思うことができれば、その方法が最も合理的であると言えます。
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